2022年3月1日(火) 13:00~14:30
【2022/3/1(火)13:00〜14:30】外国人材は、なぜ給与だけみて辞めるのか? 外国人材が辞めない会社の作り方
少子高齢化が進む日本において、『外国人材』の活用は、人事戦略を考える上で、年を経る毎に重要度を増していきます。
一方で、国内の労働者全体から見ると、外国人材の割合は3%以下であり、そのマネジメントにお悩みの方も多いのではないでしょうか?
実際の現場では「多様な外国人材の活かし方」が分からず、コミュニケーショントラブルが生じるなど、かえって負担が増えてしまうといった事例もお聞きしますが、トラブルへの対策は属人的や感覚的になりがちです。
そこで今回は、個々人の異文化に対する適応力を測る指標『CQ』(異文化に対する知能指数)を定義し、外国人材の異文化適応力や、職場の受け入れ力を可視化されている株式会社エイムソウル稲垣社長と、「モチベーション」を科学的に捉え、モチベーションのコンサルティングでは日本トップ企業であるリンクアンドモチベーショングループで、外国人材領域を担当する株式会社リンクジャパンキャリア齋藤社長にご登壇頂き、「属人的」「感覚的」ではない、科学的に再現性のある外国人材マネジメントについて探っていきます。
外国人材の活用にお悩みをお持ちの方や、感覚ではない外国人材マネジメントのヒントを得たい経営者の方、人事担当の方は是非ご参加ください。
- 日時
- 2022年3月1日(火) 13:00~14:30
- 共催
株式会社エイムソウル
株式会社リンクジャパンキャリア
リフト株式会社
- 参加費
- 無料
- 視聴方法
お申込み完了後、別途「視聴用URL」をメールでお送りいたします。
※本ウェビナーは、Zoomを利用して実施いたします。
※インターネット環境があれば、どこからでもご参加いただけます。
- お問い合わせ
- 本ウェビナーに関するお問合せは、メールにてお受けしております。
【リフト株式会社】seminar@lift-group.co.jpまでご連絡下さい。
- 注意事項
・開催時間、プログラムは変更となる場合がございます。
・当日までに視聴用URLが届かない場合、seminar@lift-group.co.jpまでご連絡ください。
・ご参加前にインターネット回線が適切につながっているかご確認ください。
・コロナウイルス感染拡大などの状況に応じて開催を中止する可能性がございます。
- 13:00 ~ 13:05
- オープニング
- 13:05 ~ 13:25
株式会社エイムソウル
代表取締役 稲垣 隆司
『外国人採用におけるデータ活用・事例紹介』
・外国人材がとまどう日本企業の特徴(特殊性)とは
・早期離職を防ぎ、職場になじむために必要な見極め・受け入れ方法
・データを活用して外国人採用・現場受け入れを改革した企業事例紹介
- 13:25 ~ 13:45
株式会社リンクジャパンキャリア
代表取締役 齋藤 友佑
『外国人材マネジメントにおけるデータ活用・事例紹介』
・外国人材マネジメントで陥る3つの罠
・定着率と生産性を高める組織データ活用
・企業事例紹介
- 13:45 ~ 14:15
パネルディスカッション
株式会社エイムソウル 代表取締役 稲垣隆司
株式会社リンクジャパンキャリア 代表取締役 齋藤 友佑
ファシリテーター
リフト株式会社 代表取締役 杉村 哲人
- 14:15 ~ 14:25
質疑応答
- 14:25~14:30
クロージング
同志社大学卒。急成長したベンチャー企業で人事部責任者を務め、年間600名の新卒採用の仕組みを作る。
2005年株式会社エイムソウルを設立し350社を超える顧客の人事課題解決に取り組む。
2014年インドネシアに進出。日系企業に特化して人事課題解決に取り組む。
現在、HRプロにて「日本流グローバル化への挑戦」を執筆中。
2005年 リンクアンドモチベーション入社
中小企業から大手企業まで、規模を問わずに
採用、教育、制度、組織マネジメントのコンサルティングに従事
2018年 リンクインタラック関東南 代表取締役
小中学校に対してALT(ネイティブ英語教師)を派遣する教育事業に従事
約1,000名の外国籍人材をマネジメント
2020年 リンクジャパンキャリア 代表取締役
組織コンサルタントと外国籍人材マネジメントの経験を活かし
「外国籍人材と日本企業のより良い関係性作り」を目指し、
外国籍×現業領域におけるの組織強化サービスを提供
- 1979年北海道函館市出身。 2002年に、早稲田大学政治経済学部を卒業後、株式会社ベンチャー・リンクに入社。 以後一貫して、中堅中小企業へ中期経営計画の策定立案、新規事業進出支援のコンサルティングに従事。
2015年にリフト株式会社設立。
現在は、「Diversity & Inclusionを実現する」を企業運営の目的として、日本での就労を希望する外国人材への職業紹介、支援事業を行っている。
近年は特定技能人材の処遇改善を目指して、特定技能人材国内転職市場の創出にフォーカスして活動している。
一般社団法人外国人雇用協議会理事