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多文化組織を活性化させる「日本語教育」と「異文化コミュニケーション」

作成者: Global HR Magazine編集部|2021/06/30 7:18:10

少子高齢化やグローバル化が進む中、日本で働く外国人材は増加の一途をたどり、2020年10月末時点では、1,724,328人と過去最高値を記録しています

一方で、「外国人材の日本語力が低くて、業務に支障が出ている」「日本人と外国人材とのコミュニケーションがとれてない」 「外国人社員に日本語を勉強してほしいけど、社内では教育をする環境が整っていない

といった日本語およびコミュニケーションに関するトラブルも目立つようになってきました

外国人材を受け入れる上で、最優先事項ともいえる日本語教育ですが、実際に日本語力を向上させるためのベストプラクティスはまだ確立されていません。既に外国人材を受け入れている企業であっても、日本語での意思疎通が取れず、日々頭を悩ませているのが実情です。

そこで今回は、世界中で広く普及している言語指標・CEFR(セファール)をベースとした日本語スピーキング力の学習プログラムを開発されたバベルメソッド株式会社代表取締役の鈴木章代氏をお迎えし、外国人材の日本語力を向上させるための施策やコミュニケーションのとり方についてお話を伺います。

①外国人材への日本語教育方法

②受け入れ企業が意識すべきポイント

という2つの視点から、コミュニケーションを促進し、組織を活性化するために、企業が実施すべきことを探っていく内容となっております。

今後、ますます増加が見込まれる外国人材を活用し、インクルーシブな組織づくりを目指していきたいとお考えの担当者様はぜひご参加ください。