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更新日:2021/04/05

目次

日本語教育方法

「技能実習生や特定技能外国人とコミュニケーションが取れない」

「外国人社員に日本語を勉強してほしいけど、社内では教育をする環境が整っていない」

このような悩みを抱えている外国人材受け入れ企業のご担当者様は多いかと思います。

そこで本記事では、実際に日本で就労している外国人材からのヒアリング結果を基に、使える教材と学習方法についてまとめ、企業がどのような教育環境を提供すれば良いか考えていきます。

▶︎外国人材を雇用する企業がなぜ日本語支援をすべきか?についてはこちら

日本語教育サービスについてはコチラ

日本語教材

試験対策用の教材やビジネス用の教材など魅力的なテキストがたくさん出版されていますが、今回は、最も使われている王道教科書と編集部がお勧めする特徴的な教材を厳選しました。

みんなの日本語

株式会社スリーエーネットワーク発行の定番中の定番教材です。

技能実習生送出機関でも使用率は高く、日本語を学習しようと思った時に真っ先に手に取られる教材といえるでしょう。

『本冊』と『翻訳・文法解説』があり、『本冊』はさらに『Ⅰ本冊』と『Ⅱ本冊』に分かれます。

『本冊』では、「読む」「書く」「聞く」「話す」の4技能習得を目的とし、文型・例文・会話などを学べます。またそれに対応した各国語訳と文法が解説されている『翻訳・文法解説』を併せて活用することで理解を深めることが可能です。

『Ⅰ本冊』と『Ⅱ本冊』は各25課で合計50課の構成となっています。「技能実習生の出国までに第25課までは教育します」といったように日本語力を測る基準としても頻繁に言及されますので、外国人材雇用に関わる方は、こちらの教科書を一度見ておくことで人材のレベル把握に役立てることができるはずです。

 

まるごと 日本の言葉と文化

JF日本語教育スタンダード(以下「JFスタンダード」)に準拠した教材です。実際の生活や仕事で使える日本語を身に付けることを目的とした実践的な教材です。文法などの知識を詰め込むというよりもコミュニケーションを重視した構成になっています。

『入門(A1)』『初級(A2)』『初中級(A /B1)』『中級(B1)』のシリーズとなっております。ちなみに、A1やB1というのはJFスタンダードのレベル分類で、A1、A2は「基礎段階の言語使用者」、B1は「自立した言語使用者」に該当します。

生活に密着したトピックを扱っている、最新の第二言語習得理論に基づいている、といった特徴があるので、日本語でコミュニケーションを取ることを目的としている場合、最適な教材といえるでしょう。

いろどり 生活の日本語

こちらもJFスタンダードに準拠した教材になり、『入門(A1)』『初級1(A2)』『初級2(A2)』の3部構成となっています。JFスタンダードの理念である「人と人との相互理解」を目的としており、日本語でのコミュニケーションと文化理解に重点が置かれています。

『まるごと』とも関連づけられていますので、併せて活用することをお勧めいたします。

また『いろどり』は、ウェブサイトから自由に教材をダウンロードできますので、どの国の学習者でも手軽に勉強ができるという利点があります。

エリンが挑戦!にほんごできます。

こちらは、NHK教育テレビで放送されていた動画教材になります。日本の高校に留学している「エリン」が日本語を使って様々な体験をするミニドラマを通じて、実際に使われている日本語を勉強できる仕組みになっています。若かりし頃の豊田エリーや倉科カナが出演しており、映像を見ながら楽しく勉強できるというのが特徴です。

こちらも各シーンにおいて(けがや病気の場合等)、日本語でコミュニケーションが取れることを目的としていますので、『まるごと』と『いろどり』といったJFスタンダードに準拠した教材との併用するのが良いでしょう。

この他にも、現在はyoutubeで自習もできる動画教材が多数アップされていますので、自社の外国人社員と一緒に探してみるのも面白いかもしれません。

独学 vs 授業

使用教材がどれ程優れたものであっても、学習方法が適切に継続されなければ言語能力は上達しません。「適切な学習方法を教えてくれる」「継続のためのモチベーションになる」という観点でいうと、独学よりもプロの教師によって組み立てられた授業を受けた方が効率的なのは間違いありません(もちろん、自習による予習・復習は欠かせないです)。特に初めて日本語に触れる方など基礎ができていない学習者の場合、優秀なコーチの併走は必須です。

また、近年、「反転授業」という、自習でインプットを済ませてから、授業では演習を通じたアウトプットを行うという方法が効率的な学習方法として注目を浴びています。下記のメリットがあり、「実際に役立つ語学力」を身に付けるには適した仕組みです。

①学習者の意欲が向上する

②教師が授業中に学習者の理解度を把握できる

③アウトプットを通じて実践に役立つスキルを身に付けられる

④オンライン教材を利用して、授業で理解できなかった点を繰り返し復習できる

 

昨今オンライン教材も充実していますので、単語や文法などインプットの部分を独学で、アウトプットの部分を授業で、という組み合わせで学習計画を立てると効果的です。

反転授業

(反転授業のサイクル)

では、教師によるレッスンを受ける場合、リアル授業とオンライン授業、集団授業とマンツーマン授業といったように授業方法において複数の選択肢が想定されますが、どういった形態が望ましいのか比較検討してみましょう。

*ここからは技能実習生・特定技能外国人からのヒアリング結果を基に検証していきますので、「技術・人文知識・国際業務」など他の在留資格の外国人材に関しては該当しない内容もあることをご了承ください。

反転授業を取り入れた日本語教育サービスに興味のある人材担当者様はお気軽にお問い合わせください。外国人材がモチベーションを維持して効率的に学習できるカリキュラムを提供させていただきます。

日本語教育サービス

リアル授業 vs オンライン授業

まず、リアルな対面授業とオンライン授業について、外国人材はどちらを好ましいと思っているのでしょうか?

オンラインvsリアル(リフト株式会社による外国人材237名へのヒアリング結果)

こちらに関して、人材の希望にそれ程の差はありませんが、コロナ禍の現状においては、オンライン授業がメインにならざるを得ないかと思います。また、技能実習生や特定技能外国人ですと、現場仕事で平日夜や土曜日まで働いており、外に出て勉強する余裕がないという方もいらっしゃいます。

近年、オンライン学習用の教材が充実してきていますので、自習も含めた学習プランを組み立てるにあたって、オンラインの可能性が広がっています。

一方で、リアルな授業におけるメリットは、日本語教室が、ただ単に日本語を勉強するだけでなく、「コミュニケーションの場」として機能する点です。

これに関しては、以前、経験豊富な日本語教師の方が、「コミュニケーションの場」として、地域の日本語ボランティア教室の可能性を指摘されていたのをお聞きして、なるほどと思いました。実際に、技能実習生や特定技能外国人と話してみると、職場以外の日本人と関わる機会がほとんどないと言う方が多いです。職場以外の人間関係を形成することは外国人材に日本社会に定着してもらうためにも大事なことですので、従業員満足度を上げるためにも、日本語教育を外部とのコミュニケーションの場として活用することは検討余地があるかと思います。

もっともオンライン授業であってもZoom等を活用すれば、日本人⇄外国人・外国人⇄外国人のコミュニケーションが促進される仕組みを作ることは可能なので、ツールをフル活用して効率的に研修を組み立てることが重要です。

先述の反転授業を取り入れ、自習によるインプットをオンラインで、授業でのアウトプットはリアルで、というブレンド型学習の形態を取り入れるのも良いでしょう。

集団授業 vs マンツーマン授業

次に集団授業とマンツーマン授業についてです。こちらに関してもまず、外国人材へのヒアリング結果を見てみましょう。

集団vsマンツーマン(リフト株式会社による外国人材237名へのヒアリング結果)

授業料が同じという条件であれば、手厚いサポートを受けられるマンツーマンを希望する方が多いのではと思っていましたが、予想に反して集団授業を希望する方が多かったです。これは、別の在留資格の外国人材であれば違う結果になる可能性も高いですが、技能実習生やその延長線上の特定技能外国人に関していうと、海外現地でも集団授業がメインであったこと、生活や仕事も同じ仲間で集団行動しているケースが多いことから集団授業を好む傾向があると想定されます。

マンツーマンの方が、一人が会話できる時間も長くなるなど授業効率といった点でがありますが、一方で、集団授業には「学習者間のコミュニケーションの場」として活用できるというメリットがあります。

どちらも一長一短ありますので、学習者のレベルや企業規模、研修予算等を勘案して各企業・人材にとってベストな形態をカスタマイズしていくのが望ましいです。

「やる気」を維持するために企業がした方が良いこと

ここまで、教材と学習形態についてまとめてきましたが、外国人材への日本語教育にとって最も重要なことは学習者のモチベーション維持です。第二言語習得理論でも「動機付け」というのは、言語習得を左右する重要な要因として挙げられています。

しかも、学習方法については、日本語教育のプロでないと組み立てることができないかもしれませんが、動機付けに関しては、企業でも(というより企業だからこそ)できる領域ですので、下記2点を中心にぜひ自社に適した施策を見つけてください。

日本語教育の提供(費用負担や企業研修など)

日本語を勉強したいと思っていても、毎月結構な金額を仕送りしている技能実習生や特定技能外国人にとって日本語学習に多額を費やすことはできません。企業が費用負担をしたり福利厚生の一環として研修を実施することが望ましいです。

研修等に掛かるお金を給与として還元した方が良いとの意見も聞きますが、それでは、そのお金が実際に日本語学習に使われているかコントロールできませんし、そもそも企業として日本語力を重視しているというメッセージになりません。目的は、外国人材の日本語力向上と企業内におけるコミュニケーションの促進です。教育機会を提供し、社内コミュニケーションも盛んな企業だとアピールすることは外国人材を惹きつけるポイントにもなりますので、積極的に日本語教育機会は提供していきましょう。

評価制度と日本語能力の紐付け

そもそも、なぜ日本語能力を高める必要性があるのかを明確にし、インセンティブを与える必要があります。英語と違って日本語は、日本国内ないし海外の日系企業内でしか使えない言語です。あまり日本語を使う必要のない単純作業にしか従事せず、周りには同郷の仲間がたくさんいる場合、わざわざ日本語を覚える必要がないと思ってしまっても仕方がありません。しかし本来、どのような仕事に従事していても日本で働き、生活していく上で日本語力は絶対に必要な能力です。

企業として、日本語力の向上を評価項目に盛り込み、昇給制度と連動させるなどして、日本語を勉強すれば明確な利益があるというメッセージを発信していきましょう。最終的には人材の能力や組織の生産性が向上し、企業にとっても利益になって返ってきます。

*評価の基準とすべき指標は以下の記事をご参考ください。

▶︎外国人社員の日本語力を適正に評価するには?JFスタンダードという枠組み

▶︎【まとめ】人事担当者が評価基準にすべき日本語試験〜現場とのGAPを埋めるために〜

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